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会社案内

| 商号 | トレードソフト・テクノロジー株式会社 | |||
| 設立 | 平成8年1月25日 | |||
| 資本金 | 3000万円 | |||
| 本社 | 東京都渋谷区代々木1-60-5 南新ビル1F/2F >>地図 | |||
| 営業所 | 大阪市中央区南本町2-3-12 エイディビル12F >>地図 | |||
| 取引銀行 | 三菱東京UFJ銀行 西新宿支店 三菱東京UFJ銀行 信濃橋支店 |
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| 業務内容 | 輸出入貿易業務・海外拠点ソフト製品の開発、直販、個別カスタマイズ
サポート (オンサイト保守)、その製品のレンタルサーバ・サービス |
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| 提供製品・サービス |
TradePro 輸出 EXPORT 2008 TradePro 輸入 IMPORT 2008 TradePro 輸出入 EXPORT/IMPORT 2008 TradePro 海外拠点 OVERSEAS 2008 |
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| 沿革 |
平成 8年 1月
ネットビジネス株式会社創業設立
関西有力企業様のPC LAN構築およびRDB(MRDB)に特化した受託開発を開始 平成 8年 6月
輸出システム NetPro V1.0 発売。
販売エリアを大阪・阪神高速外周に限定。 平成 8年12月
マイドームおおさか(大阪商工会議所)常設展示開始。
平成 9年 6月
輸出システム NetProV2.0発売。
平成10年 7月
大阪府中小企業情報センターにてNetPro輸出98発売。
平成10年 8月
輸入システムNetPro輸入98発売。
平成12年10月
大阪府会報誌に取り上げられる。輸出入統合版の開発開始。
平成13年 3月
TradePro輸出2000発売。
平成14年 4月
TradePro輸出入2000発売。輸出入統合(一体化)を成功。
TradePro輸入2000発売。 ADSL普及により、ダウンロードサービス開始。 販売エリアを”大阪府”から”全国(重点:関西・首都圏)展開。 平成15年 1月
社名をNBCトレードソフト株式会社に変更。
平成15年12月
横浜営業所開設。三井物産横浜ビル(日本大通)
平成16年 3月
CITRIX(MetaFrameXP)を販売開始。レンタルサーバ業務を開始。
(Web上での動作保証を提供する) 平成16年12月
東京営業所開設(新宿南口)。横浜営業所を移転。
平成17年 3月
TradePro輸出入2005、TradePro輸入2005、TradePro輸出2005を発売。
(可能言語101言語・多通貨/制限無し) 平成17年 5月
TradePro海外拠点版の開発開始。
平成17年12月
首都圏販売ウェート拡大のため、本社を東京に移転。
平成18年 3月
TradePro海外拠点2005アジア版(簡体・繁体・タイ・ハングル)発売。
平成19年 3月
TradePro海外拠点2005ユーロ版(スペイン・フランス・ドイツ)発売。
平成20年 1月
レンタルサーバ業務拡大のため社名をトレードソフト・テクノロジー株式会社に変更。
平成20年 3月
資本金1000万から3000万に増資。
平成20年 4月
TradePro輸出入2008、輸入2008、輸出2008、海外拠点2008を発売。
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| 役員構成 | 代表取締役:山内正明(経営・システムコンサルティング) [ 経歴 ] TDCソフトウェアエンジニアリング株式会社(東証一部)大阪営業所 所長(〜平成7年/1月) TDC製リレーショナルデータベースMRDB(6万本実績:日本国)名古屋以西の企画・販売・サポート担当。 |
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| 経営方針 | 輸出入貿易業務専門のソフトメーカーとしての自覚と誇りを持って優れた製品を提供し、社会の発展に貢献する。 | |||
| 品質方針 |
(1)当社は「顧客満足」の向上を目指して製品開発にあたり、高い品質の製品を開発提供して社会的信頼を獲得すると共に品質の維持・改善にたゆまぬ努力を傾け、製品を通じて社会の発展に貢献する。
(2)顧客に信頼される品質の製品を提供するために、顧客要求事項を満たし、品質マネジメントシステムの継続的改善に努める。
(3)この品質方針達成のため、品質目標を設定し、関係する部署に推進する。また品質目標を見直し、必要に応じて改訂を行う。 |
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| 品質目標 | クレーム件数を削除する事で顧客満足の向上を図る。 | |||
| 組織図 | ![]() |
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| 対応人員および職種 |
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| 主な納入先 | 1)首都圏・メーカー海外事業部門/物流・調達部門 2)首都圏・貿易商社 3)関西地区・メーカー海外事業部門/物流・調達部門 4)関西地区・貿易商社 5)海外拠点:日本企業の海外拠点/重点都市:シンガポール・香港・中国(上海)・バンコクなど メーカー(東証1部2部・大証1部2部・上場) 化学・化学製品・製鉄・製薬・硝子・食品・機械・機械部品・自動車部品・ 電子部品・電動工具・電機など |
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| 導入社数 | 2212社(2007/09/30現在) | |||
| ネットワーク構築および アプリケーション開発実績先 |
イシダ・川崎重工播磨工場・大和ハウス工業経理部 大和リビング・大和システム・ダイワサービス・ダイワラクダ工業 中央自動車工業管理部 他 |


